eMarketer

2017年8月 6日 (日)

デジタル変革プロジェクトは、マーケティング・リーダの重要性に、高いランクを与えている。 '17.08.06

【デジタル変革プロジェクトは、マーケティング・リーダの重要性に、高いランクを与えている。】 '17.08.06

 調査において、顧客サービスを改善することは、デジタル変革プロジェクトの、1つの利点であることが分かった。2017年8月4日

 By eMarketer

 マーケッタは、デジタル変革の、異なった段階にある。

 何人かの、マーケッタは、デジタル変革のプロセスを開始している。

 これに対し、他のマーケッタは、デジタル変革のプロセスに参加していない。

 米国のマーケッタの調査によると、多くのマーケッタは、デジタル変革が、多くの利益をもたらすことに合意しているという。

 オープンソース・ソフトウェア会社、Couchbaseの調査で、顧客経験を改善したり、サービスや製品の利益を向上させたりすることが、デジタル変革の重要な、いくつかの利点であることを、マーケッタは、広く認識していることが分かった。

表1)2017年6月における、米国のマーケッタの、デジタル変革プロジェクトの利点として上げた理由と重要性

 米国のマーケッタが、デジタル変革プロジェクトの利点として、上げた理由と、重要と感じているレベルの回答の割合

  回答の割合(%)

1)顧客経験を改善する。

・極めて重要である。   : 69%
・いくらか重要である。   : 26%
・あまり重要でない。    :  2%
・まったく重要でない。   :  1%
・利点を考慮していない。:  1%

2)競合他社を上回る、サービスや顧客経験を作成する。

・極めて重要である。   : 54%
・いくらか重要である。   : 35%
・あまり重要でない。    :  8%
・まったく重要でない。   :  2%
・利点を考慮していない。:  1%

3)より多くの流通販売チャネルで、より多くの顧客に到達する。

・極めて重要である。   : 57%
・いくらか重要である。   : 32%
・あまり重要でない。    :  6%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

4)サービスと製品の利益を増加させる。

・極めて重要である。   : 54%
・いくらか重要である。   : 31%
・あまり重要でない。    :  11%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

5)市場に、より速く、新たなサービスや製品をもたらす。

・極めて重要である。   : 55%
・いくらか重要である。   : 31%
・あまり重要でない。    :   7%
・まったく重要でない。   :  4%
・利点を考慮していない。:  3%

6)内部的なプロセス(サプライ・チェーン、財務、人事)をより、効率的にする。

・極めて重要である。   : 51%
・いくらか重要である。   : 38%
・あまり重要でない。    :   8%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

Em1
ソース:Cuchbase、2017年7月26日

 例えば、米国のマーケッタの10人に9人以上(95%)は、顧客経験の改善を通して、デジタル変革の、重要な観点であると回答した。

 米国のマーケッタの89%は、競合他社を上回る、サービスや顧客経験を作成することが、デジタル変革の、重要な観点であると回答した。

 事実、米国のマーケッタの殆どは、この調査で引用された、各デジタル変革プロジェクトが、重要であると考えていた。

 オープンソース・ソフトウェア会社、Couchbaseによると、多くの米国のマーケッタは、デジタル革新に立ち向かう、企業が、競合他社に、吸収合併される前に、5年未満の生存期間があるという。

 米国のマーケッタの80%は、既に、自分たちの独自の企業が、ライバルによる追い越されるリスクかあることを心配している。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年7月18日 (火)

マーケッタは、デジタルな成熟に達するために、克服する必要があること。 '17.07.18

【マーケッタは、デジタルな成熟に達するために、克服する必要があること。】'17.07.18

 デジタルな戦略を改善し、革新し、成熟させることが、依然として課題になっている。2017年7月14日

 By eMarketer

 MIT Sloan Management Reviewのデータによると、多くの役員や管理者は、企業が、デジタルな成熟を促すことに、いくつかの段階があることを知っている。

グラフ1)Executives/Managers Worldwide, Fall 2016レポートによる、企業が、デジタルな成熟を促すために必要なことの、トップ3

1.デジタル戦略と革新を改善する。: 39%

2.より強力な才能モデル(リクルート、管理、開発)を開発する。: 23%

3.デジタル能力(クラウド、分析など)を、より良く、開発し、展開する。: 13%

 ソース:MIT Sloan Management Review、2017年7月13日

Em2a
 何が、企業を、デジタルに成長させるのだろう?

 Sloan/Deloitteレポートによると、企業は、労働力を組織し、開発する方法において、システマティックな変化を展開しているという。

 デジタルに成熟していない企業とは異なり、長期的に焦点を合わせ、よりデジタルに成熟した、アプローチを取る、企業は、今後、5年後に、どのように、デジタルを成熟させていくかを模索している。

 デジタル戦略が、デジタルな成熟を導くために、誰が、必要なビジョンや、適切な能力を持っているかを確かにする。

 しかし、多くのマーケッタの能力は、これらの分野において、不足している。

・企業の役員や管理者の40%近くは、自分たちの企業が、デジタルな戦略や革新を改善する必要があるという。

・企業の役員や管理者の23%は、自分たちの企業が、より強力な才能モデルを開発し、より良い人たちを採用する必要があるという。

・企業の役員や管理者の13%は、これらの企業が、クラウドや分析といった、デジタルな能力を、より良く開発し、展開する必要があるという。

 企業の役員や管理者によると、企業は、デジタル戦略を推進するための、組織を作成しているという。

グラフ2)Executives/Managers Worldwide, Fall 2016レポートによる、役員や管理者の、デジタル・ビジネスにおける課題、トップ3

1.デジタルなトレンドと、企業への影響の理解が、不足している。 : 22%

2.デジタル戦略を展開する方向への理解が、不足している。 : 13%

3.デジタルな変化に対して、抵抗している。 : 11%

 ソース:MIT Sloan Management Review、2017年7月13日

Em2b
 他の二つの批判が、言及したのは、デジタル戦略を展開する方向への理解不足と、デジタルな変化への抵抗である。

 これらのハードルにも関わらず、殆どのマーケッタは、企業の競争力を維持するために、デジタルな変革が必要だと感じている。

 ベストセラーのアプライアンス

米国で、多くの人は、スマート・ホーム技術に、あまり興味を持っていない。 '17.07.18

【米国で、多くの人は、スマート・ホーム技術に、あまり興味を持っていない。】 '17.07.18

 米国のインターネット・ユーザの回答者の、70%以上は、スマート・ホーム技術の利点を、あまり理解しておらず、興味も持っていない。2017年7月13日

 By eMarketer

 スマート・ホームは、自分たちの家庭を管理するのを助ける、さまざまな技術的ソリューションを提供する。

 米国の消費者は、まだ、インターネットに接続された、スマート・ホームの、潜在的な利点を、まだ、理解して、取り入れていないように見える。

 2017年5月の、Hiveの調査によると、米国のインターネット・ユーザの、10人に8人以上は、スマート・ホーム技術の考え方に、馴染んでいないと回答した。

 Hiveの調査によると、米国のインターネット・ユーザの42%は、スマート・ホーム技術が、自分たちの暮らしを、便利にする方法を、あまり理解していないことが分かった。

 2017年5月に、Hiveは、米国のインターネット・ユーザを対象に、どれぐらい、スマート・ホーム技術を理解しているかに関する、アンケート調査を実施した。

グラフ1)米国のインターネット・ユーザで、スマート・ホーム技術を理解している、レベルごとの割合(%)

・スマート・ホーム技術を、聞いたことがあり、日常の生活を、より便利にする方法を、よく理解している。: 24%

・スマート・ホーム技術を、聞いたことがあり、日常の生活を、より便利にする方法を、少し理解している。: 42%

・スマート・ホーム技術を、聞いたことはあるが、日常の生活を、より便利にする方法を、まったく理解していない。: 16%

・スマート・ホーム技術を、まったく、聞いたことがない。: 18%

 ソース:Hive、2017年6月12日

Em1
 さらに、回答者の16%は、スマート・ホーム技術を、聞いたことがあるが、この技術が、何の利点をもたらしているのか、理解していないという。

・米国のインターネット・ユーザの24%が、スマート・ホームの、ポジティブな観点を、より良く理解していると回答した。

・米国のインターネット・ユーザの18%が、スマート・ホームの概念を、まったく聞いたことがないと回答した。

・米国のインターネット・ユーザの91%が、スマート・ホームのような技術に、支出することに対する、優先順位を低くしていると回答した。

・米国のインターネット・ユーザの79%が、スマート・ホームに、必要な機能を、導入、もしくは、設置するために、専門家を必要としていることを心配していると回答した。

 スマート・ホーム・デバイスを使用しないときに、リモートに制御する能力といった、いくつかのスマート・ホームの機能は、消費電力を低減させることに貢献するが、この理由だけでは、米国の消費者が、スマート・ホーム・デバイスの導入を説得するには、不十分である。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年7月 7日 (金)

スマート・ホーム・スピーカの新たな競合者 '17.07.07

【スマート・ホーム・スピーカの新たな競合者】 '17.07.07

 スマート・ホーム・デバイス分野における、代表的なベンダである、Appleは、2017年6月2日に、同社のHomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインに、HomePodスマート・スピーカを追加し、出荷を開始することを計画している。2017年5月3日

Em3
 By eMarketer

グラフ1) 2017年4月の、米国における、音声コマンド対応、スマート・スピーカのユーザのシェア(%)

スマート・スピーカ         シェア

Amazon Echoスピーカ   70.6%

Google Homeスピーカ   23.8%

その他のスピーカ       5.6%

 ソース:eMarketer、2017年4月

 2017年4月の1ヶ月に、1回以上、音声対応のスマート・スピーカを使用している、ユーザが、使用している、スマート・スピーカの割合(%)

Em1
 Appleは、来週、開催される、Worldwide Developers Conference 2017で、同社の、HomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインの、HomeKitアクセサリーに加わる、HomePodスマート・スピーカを紹介する予定である。

 ユーザは、iPadタブレットや、Apple TVスマートTVを、スマート・ホーム・デバイスのハブとして使用し、AppleのHomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインの、HomeKitアクセサリーを制御することができる。

Em2
 今回、Appleは、HomePodスピーカに、音声対応デジタル・アシスタント、Siriを組み込み、スマート・ホーム・デバイス・ハブとして、他のHomeKitアクセサリーを制御できるようにする。

 また、Appleは、仮想サラウンド・サウンド技術や、多くの製品との、密な統合といった、他ベンダの、スマート・ホーム製品との差別化を模索し、HomeKitアクセサリーのエコシステムを拡大させている。

 Appleの、新たなHomeKitアクセサリーとして提供される、HomePodスマート・スピーカは、Sitiデジタル・アシスタントを組み込み、音声コマンド対応のデバイス・ハブとして使用できるようにすると共に、Apple Musicに焦点を合わせ、コンテンツ・ビジネスを促すことも、目的にしているようだ。

 Appleには、スマート・スピーカの分野において、先行している、何社かの手強い、競合ベンダがいる。

 例えば、Amazonは、Alexaデジタル・アシスタントを搭載した、Echoスピーカの製品ラインで、最も成功しており、2017年4月に、米国のスマート・スピーカのユーザ数において、70.6%のシェアを占め、優位に立っている。

 事実、2017年4月における、AmazonのEchoスピーカの売上は、2016年のクリスマス・シーズンから、9倍も、上昇している。

 eMarketerによると、Appleは、同社のスマート・スピーカが、手頃な価格設定で、説得力のある価値を示せば、他のライバルの製品と競争することができるという。

 長い間、Appleは、iPadとApple TVを、他のスマート・ホーム・デバイスを制御できる、ホーム・デバイス・ハブとして見ていたが、今回、Siriを組み込んだ、HomePodスピーカを、ホーム・デバイス・ハブとして使用できるようにする。

 Appleの戦略は、ブランド・ロイヤリティと、シームレスな製品の互換性である。

 Appleのブランド、デザイン、機能、サービスなどを、気に入り、愛着を持っている、多くのユーザがいる。

 異なったブランドにより、製造される、デバイス間の統合は、主な互換性の問題があり、シームレスな統合が困難である。

 AppleのHomePodスピーカは、iPhoneや、HomeKitアクセサリーと、シームレスに統合される。

 Appleは、製品の互換性戦略を追及し、HomeKitプラットフォームで、他のメーカのスマート・ホーム・デバイスとの互換性を向上させていく。

 AppleのSiriや、AmazonのAlexaのような、デジタル・アシスタンスは、米国で、より広く使用されるようになった。

 eMarketerは、音声コマンドで起動される、デジタル・アシスタンス搭載デバイスを使用している、米国のユーザは、2016年から、128.9%増加し、2017年には、3560万人になると見積もっている。

 eMarketerによると、2017年4月に、米国において、AmazonのEchoスピーカを使用している、ユーザ数は、全体の70.6%を占め、Google Homeスピーカを使用している、ユーザ数は、全体の23.8%を占めていたという。

 2017年4月に、米国における、他のスマート・スピーカを使用している、ユーザ数は、全体の5.6%を占め、ベンダには、Lenovo、LG、Harmon Kardon、および、Mattelといった、小さなプレーヤがいる。

 今回、AppleのHomeKitスマート・ホーム製品ラインに、スマート・ホーム・デバイス・ハブとして利用できる、Siriデジタル・アシスタントを組み込んだ、HomePodスピーカが、加わることで、このHomePodスピーカは、スマート・スピーカの分野において、先行している、他のベンダを脅かす、存在になるだろう。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年6月28日 (水)

ソーシアル・メディアをうまく利用しているブランドもいれば、使い方が下手なブランドもいる。 '17.06.28

【ソーシアル・メディアをうまく利用しているブランドもいれば、使い方が下手なブランドもいる。】 '17.06.28

 ブランドのソーシアル・メディアでの行動を、好ましく感じている、ユーザもいれば、煩わしく感じている、ユーザもいる。2017年6月28日

 By eMarketer

 ブランドは、ソーシャル・メディアを、広告、マーケティング、顧客関係管理などのために利用し、顧客との関係を向上させるために、できることを模索している。

 しかし、ブランドの努力に関わらず、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を、好ましく感じている、ユーザよりも、煩わしく感じている、ユーザの方が多い、傾向がある。

 GIF、あるいは、最新のスラングを使用していても、ブランドは、ソーシャル・メディアに、関連性を保つために、できることをしている。

 しかし、ブランドの、最良の努力にも関わらず、多くの人たちは、これらの振る舞いが、好ましく感じていると回答するよりも、煩わしく感じていると回答するユーザの方が多い。

 事実、2017年4月に、ソーシアル・メディアの分析サービス会社、Sprout Socialにより調査された、米国のインターネット・ユーザの、10人に、7人近くが、ブランドが、ソーシアル・メディア上で、スラングを使用したときに、煩わしく感じていると回答していた。

表1)米国のインターネット・ユーザの主な振舞いは、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を選択

 ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を、米国のインターネット・ユーザは、どのように感じているか?

ブランドの行動                      良いと思う  煩わしいと思う

ビデオ・クリップを使用している。             83%      17%

顧客の質問に答えている。                83%      17%

顧客同士の会話に、参加している。         63%      32%

タイムリーなイベントについて、語っている。    66%      34%

GIFを使用している。                      58%      42%

競合他社との会話を楽しんでいる。         33%      67%

スラングを使用している。                  31%      69%

政治について語っている。                 29%      71%

顧客との会話を楽しんでいる。              12%      88%

Em1
 同様に、米国のインターネット・ユーザの10人に4人(42%)は、ブランドが、GIFを使用した時に、煩わしいと感じたと回答したことが分かった。

 米国のインターネット・ユーザの67%は、ブランドが、ソーシアル・メディア上で、自分たちの競合ブランドとの会話を楽しんでいることを、煩わしいと感じたと回答した。

 米国のインターネット・ユーザの71%は、ブランドが、政治について、語っていることを、煩わしいと感じたと回答した。

 米国のインターネット・ユーザの、10人に7人以上は、ブランドが、ソーシアル・メディアにおいて、政治について語っていることを、煩わしいと感じていると回答した。

 すべてのブランドの、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの振る舞いが、悪化しているわけではない。

 事実、米国のインターネット・ユーザの83%は、ブランドが、ビデオ・クリップを使用した時に、好ましいと感じていることが分かった。

 米国のインターネット・ユーザの83%は、ブランドが、自分たちの質問に回答することを、好ましいと感じていると回答していた。

 米国のインターネット・ユーザの回答の2/3は、ブランドが、ソーシアル・メディアにおいて、会話に加わることと、タイムリーなイベントについて語っていることを、好ましいと感じているよと回答していた。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年6月10日 (土)

分析ツールには、まだ、多くの課題がある。 '17.06.10

【分析ツールには、まだ、多くの課題がある。】 '17.06.10

 少数のユーザだけが、データ駆動の意思決定を行う、方法を持っている。2017年6月7日

 By eMarketer

 行動分析プロバイダ、Interanaによると、データ分析ソリューションが、事業の成功に重要であることは、疑う余地はないが、分析ソリューションにおける、主な課題は、複雑さと剛性であるという。

表1)2017年3月における、米国の分析的なユーザによる、既存のデータ分析ソリューションにおける、主な課題 (回答の割合)

自分のニーズに合わせられる、柔軟性に欠けている。 : 42.9%

問合せの速度を遅くする。                   : 32.4%

インタフェースが複雑で、使用するのが難しい。      : 30.0%

多くのコーディングが必要になる。              : 27.1%

データ分析ソリューションが高価過ぎる。          : 27.1%

測定機器が必要になる。                   : 25.3%

イベントの量で、規模を調節できない。           : 14.1%

 ソース:Interna

Em2a
 2017年3月に、調査された、米国の分析ユーザの約30%は、既存のデータ分析ソリューションを使用するのが、極めて難しいといった。

 調査された、米国の分析ユーザの、27.1%は、多くのコーディングと、これらのデータ分析ソリューションの複雑さの他の指標を要求する。

 分析プロバイダは、あらゆるマーケッタへアクセス可能な、データ分析ソリューションを構築するための努力をしているが、分析分野における、民主化が欠けている。

 事実、回答者の62%は、従業員が、データの重要性を理解しながら、データに基づいた意思決定を行うために必要なツールと知識が持っている、従業員もいる。

 従業員の25%だけが、データに基づいた意思決定を行うために適切なツールや知識を持っている。

表2)2016年9月における、世界のマーケッタによる、企業の組織の現在の状態と、データ&分析の統治に関する質問の回答の割合(%)

企業、事業部、ビジネス・ラインの、データ&分析グループが存在する。      : 17%

データ&分析グループが、ビジネス・ラインや事業部において確立されている。  : 35%

非公式なデータ&分析グループが、事業部やビジネス・ラインに存在する。    : 22%

企業レベルのデータ&分析グループが、出現している。                : 24%

データ&分析用の組織がない。                               :   3%

ソース:Forbes

Em2b
 この調査で、異なった企業レベルで、組織の、比較的小さな断片化が、成熟したデータと分析グループを持っていることが分かった。

 さまざまな業界の、世界のマーケッタの17%だけが、これらの分析グループが、存在すると回答した。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年5月29日 (月)

マーケティング担当役員が、パーソナライズされた、マーケティングに、ステップアップしている。 '17.05.30

【マーケティング担当役員が、パーソナライズされた、マーケティングに、ステップアップしている。】 '17.05.30

 他の取り組みが、2番目の特徴になると、パーソナライズされた、マーケティング戦略は、進行中の取り組みになる。2017年5月24日

 By eMaketer

 マーケティング担当役員は、顧客との約束で、パーソナライズが、必要になることを知っているが、まだ実施していない。

 Forbes Insights and Gap Internationalにより、2016年10月に、調査された、世界のマーケティング担当役員の65%は、技術指向の行動の一部として、顧客のニーズに適合するよう、パーソナライズされた、マーケティング戦略を実施していると回答していた。

表1)2016年10月の調査において、世界のマーケティング担当役員が、顧客のニーズに合うよう、取ったと回答した、技術指向の行動の割合(%)

パーソナライズされた、マーケティング : 65%

オンライン製品情報/サービス : 63%

製品の革新 : 62%

優れた顧客経験  :  52%

モバイル・ショッピング・アプリ : 50%

価格付け/価格マッチング  : 49%

ロイヤリティ・プログラム  : 49%

透過的な価格付け : 41%

オムニチャンネル・ショッピング : 32%

デジタル(チャットボット)と人間による、顧客サービス : 28%

簡単で解りやすい返品ポリシー : 4%

Em2
 殆どのマーケティング担当役員は、顧客に合わせてカスタマイズする、いくつかの度合いを持っているが、まだ、顧客を満足させるレベルではない。

 Adobe Digital Insightsからの、2017年2月の調査データによると、50才未満の、インターネット・ユーザの、約1/3は、消費者向けに、パーソナライズされた広告を好んでいると回答したが、他の約1/3は、十分良くはないと回答したという。

 このForbes/Gap Internationalの調査データは、マーケティング担当役員が、パーソナライズされたマーケティング活動を改善していることを示唆している。

 オムニチャネルとは、オンライン通販や実店舗など、複数のチャネルを組み合わせて、何時、何処にいても、顧客が、好きな時に注文ができ、商品を受け取ることができるようにすることである。

 マーケティング担当役員の1/3未満は、顧客に、オムニチャンネル・ショッピング経験を改善することに、取り組んでいるという。

 いうまでもなく、オムニチャンネル・ショッピング経験を提供することは、今では、殆どの企業にとって、極めて基本的なことである。

 eMarketerによると、殆どの先進的な企業は、既に、その全体的な戦略に、オムニチャネル・ショッピング経験を組み込んでいるという。

 Forbes/Gap Internationalの調査によると、簡単で解りやすい返品ポリシーを実現することは、マーケティング担当役員の行動リストにおいて、最も優先順位が低い。

 今では、殆どの企業は、既に、返品のプロセスを簡素化するための方法を見つけている。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年5月16日 (火)

デジタルへの移行とは何んで、何を要求するか? '17.05.16

【デジタルへの移行とは何んで、何を要求するか?】 '17.05.16

 技術は、デジタルへの移行を意味しているが、技術の革新自体が、目標ではない。 2017年5月15日

 By eMarketer

 殆どのIT担当役員は、デジタルへの移行が、競争力を維持し、新しい技術に対応し、変化する消費者の期待を応えて進化することに、必要であることに、合意している。

 多くのIT担当役員は、デジタルへの移行のプロセスを、どのように開始するかを、あまり明確に示していない。

 eMarketerは、デジタルへの移行を、ビジネス・リーダが、能力と、企業の運用、製品、マーケティング、文化、および、将来成長の目標に対し、デジタル的に改革する、新たな技術の進歩を使用することによる、プロセスとして、デジタルへの移行を定義している。

表1)2016年11月に、世界のIT担当役員によると、企業は、デジタルを定義する、主な方法

 世界のIT担当役員が、デジタルを定義した回答の割合

・デジタルとは、あらゆる技術革新関連の活動である。: 32%

・デジタルとITは、同義語である。: 29%

・デジタルとは、あらゆる顧客が、直面している、技術的な活動である。: 14%

・デジタルとは、ビジネスのあらゆる部分に投資した、技術を統合することである。: 14%

・デジタルとは、コンスタントな革新、フラットな意思決定を擁護し、考え方を反映するために、ビジネスのあらゆるフェーズに、技術を統合することである。: 6%

・デジタルは、あらゆるデータと分析活動である。: 5%

 ソース:PwC、2017年2月28日

Em1
 技術は、デジタルへ移行するための、手段であり、技術の革新自体が、目標ではない。

 焦点を合わせる代わりに、将来に対する、明確な目標を設定すべきであり、次に、ビジョンに基づいて、戦略を設定すべきである。

 eMarketerの最新レポート、「Digital Transformation 2017: Disrupting ‘Business as Usual,」によると、デジタルへの移行が、どのようなものであるのか、および、デジタルへの移行に、どのようにアプローチするのかは、必ずしも明確ではないが、殆どの役員は、デジタルへの移行は、必要だと信じている。

 事実、IT担当役員の、デジタルの定義は、さまざまであり、20名の役員に、デジタルの定義を尋ねると、20種類の異なった答えが返ってくるだろう。

 PwCが、IT担当役員を対象に、2016年11月に実施した調査で、企業のデジタルの定義が、それぞれ異なっていることが分かった。

 10人のIT担当役員の内、3人以上は、デジタルを、あらゆる技術革新に関連した活動のことであると回答していた。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年5月 8日 (月)

Amazonは、音声対応スピーカ市場の70%を占めている。 '17.05.08

【Amazonは、音声対応スピーカ市場の70%を占めている。】 '17.05.08

 Amazonは、音声対応スピーカ市場の70%を占めている。 2017年5月8日

 By eMarketer

 eMarketerの調査によると、一般ユーザの採用で、デジタル・アシスタントを搭載した、音声対応スピーカが、米国の大人に、より広く使用されるようになってきたという。

 デジタル・アシスタントを搭載した、音声対応スピーカには、AmazonのEchoスピーカ、GoogleのHomeスピーカなどがある。

グラフ1)2017年に、ベンダごとの、音声対応スピーカを使用すると回答した、米国の大人の割合

Em1a
使用している、音声対応スピーカ  使用していると回答した人の割合

AmazonのEchoスピーカ            70.6%
GoogleのHomeスピーカ            23.8%
その他のスピーカ                5.6%

注)1カ月に、1回以上、音声対応スピーカを使用していると回答した、米国の大人の割合

 ソース:eMarketer、2017年4月

 3560万人の米国の大人が、2017年に、1カ月に、少なくとも1回、音声対応デジタル・アシスタントを使用すると回答した。

 この1カ月に、少なくとも1回、音声対応デジタル・アシスタントを使用すると回答した、米国の大人の割合は、2016年から、128.9%も増えている。

・AmazonのEcho音声対応スピーカを、2017年に、1カ月に、少なくとも1回、使用すると回答した、米国の大人の割合は、70.6%であった。

・GoogleのHome音声対応スピーカを、2017年に、1カ月に、少なくとも1回、使用すると回答した、米国の大人の割合は、わずかに、23.8%であった。

・他の音声対応スピーカを、2017年に、1カ月に、少なくとも1回、使用すると回答した、米国の大人の割合は、5.6%しかなかった。

 他の音声対応スピーカには、Lenovo、LG、Harmon Kardon、および、Mattelのスピーカがある。

 eMarketerは、今後数年間で、GoogleのHomeスピーカの出荷台数シェアが増加するので、AmazonのEchoスピーカの出荷台数シェアは、わずかに低下すると予測している。

 Amazonは、予測期間に、この音声対応スピーカの分野において、支配的なベンダとして、残るだろう。

 eMarketerによると、音声対応スピーカに対する、消費者の、使い心地の良さや、満足度は、順調に、向上しているという。

 これらの音声対応スピーカの価格が低下し、機能が向上したので、これらのデバイスを購入する、消費者が増えている。

 eMarketerは、音声対応デジタル・アシスタントを、主な機能として、組み込んでいる、Google Home、あるいは、Amazon Echoといった、スタンドアローンのデバイスを、音声対応スピーカと定義している。

 eMarketerは、音声対応デジタル・アシスタントのユーザ数は、2017年に、23.1%増加すると予測している。

 eMarketerによると、この音声対応デジタル・アシスタントのカテゴリには、AmazonのAlexa、AppleのSiri、Google Now、および、MicrosoftのCortanaがあるという。

グラフ2)2016年から2019年における、米国の音声対応デジタル・アシスタントの、世代ごとの、ユーザ数  (単位:100万人)

Em1b

  世代                  2016年   2017年  2018年   2019年

ミレニアル     (17才~36才)   23.3%    29.9%     35.8%     39.3%
ジェネレーションX (37才~52才)  13.4%    15.6%     16.7%     17.2%
ベビー・ブーマ   (53才~71才)   8.6%    9.7%       9.9%     10.1%

 ソース:eMarketer、2017年4月

 2017年に、6050万人の米国の大人は、1カ月に、1回以上、Alexa、Siri、Cortana、あるいは、他のデジタル・アシスタントを使用すると回答した。

 この6050万人は、米国の大人のスマートフォンのユーザ数の27.5%に相当し、米国の人口の1/5近くに相当する。

 デジタル・アシスタントのヘビー・ユーザは、米国のミレニアル世代の後半の、25才~34才の世代である。

 このヘビー・ユーザは、米国のデジタル・アシスタント・ユーザ全体の26.3%である。

 世代の観点において、ミレニアル世代の33.5%は、2017年に、デジタル・アシスタントを使用する見込みである。

 ミレニアル世代の、より古い年代が、デジタル・アシスタントのエンターテインメント的な機能の需要が多い。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年4月15日 (土)

消費者は、期待していたよりも、VRデバイスに満足しているか? '17.04.15

【消費者は、期待していたよりも、VRデバイスに満足しているか?】 '17.04.15

 スマートフォンか、PCに接続され、連携する、VRヘッドセットは、消費者の期待を上回るか? 2017年4月13日

 By eMarketer

 米国の仮想現実(VR)デバイスのユーザの約30%が、VRヘッドセットに、期待よりも遥かに良いと回答した。

グラフ1)2017年1月における、米国の仮想現実(VR)デバイスのユーザの、VRヘッドセットに対する、デバイスのタイプごとの、回答者の期待の割合(%)

・特定のスマートフォン用に設計された、VRヘッドセット

1)期待よりも遥かに良い。 : 41%

2)期待よりも僅かに良い。 : 13%

3)期待していたのと同じぐらい。 : 37%

4)期待を僅かに下回る。 : 6%

5)期待を大きく下回る。 : 3%

・PlayStation VRヘッドセット

1)期待よりも遥かに良い。 : 35%

2)期待よりも僅かに良い。 :  28%

3)期待していたのと同じぐらい。 : 25%

4)期待を僅かに下回る。 : 8%

5)期待を大きく下回る。 : 4%

・PCに接続する、VRヘッドセット

1)期待よりも遥かに良い。 : 35%

2)期待よりも僅かに良い。 :  29%

3)期待していたのと同じぐらい。 : 31%

4)期待を僅かに下回る。 : 2%

5)期待を大きく下回る。 : 2%

・任意の種類のスマートフォンと連携する、VRヘッドセット

1)期待よりも遥かに良い。 : 30%

2)期待よりも僅かに良い。 :  30%

3)期待していたのと同じぐらい。 : 31%

4)期待を僅かに下回る。 : 6%

5)期待を大きく下回る。 : 3%

 2016年のクリスマス・シーズンに、VRデバイスを購入した、18才から64才までの、米国の消費者を対象に実施した調査による。

 ソース:2017年3月26日

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 Frank N. Magid Associatesは、2017年1月に、18才から64才の、1000人のインターネット・ユーザを対象に、調査を実施した。

 この調査に参加した、回答者は、毎週、TV、PC、あるいは、モバイル・デバイスで、ライブか、録画されたビデオを視聴しているか、PC、ゲーム機、あるいは、モバイル・デバイスで、ゲームをプレイしている、18才から64才の米国のインターネット・ユーザである。

 最終的に、この調査で、2016年のクリスマス・シーズンに、任意のVRデバイスを購入した、消費者の60%が、自分たちの期待を超えていることが分かった。

 例えば、任意のスマートフォンに接続され、連携する、VRヘッドセットを購入した、回答者の間で、41%が、最初に期待していたよりも、遥かに良いと、13%が、僅かに良いと回答していた。

 同様に、任意のPCに接続され、連携する、VRヘッドセットを購入した、回答者の間で、35%が、最初に期待していたよりも、遥かに良いと、29%が、僅かに良いと回答していた。

 同様に、PlayStation VRヘッドセットを購入した、回答者の間で、35%が、最初に期待していたよりも、遥かに良いと、28%が、僅かに良いと回答していた。

 Frank N. Magridにより調査された、VRデバイスを所有しているが、世界の、多くのインターネット・ユーザが、VRデバイスを所有しているわけではない。

グラフ2)2016年から2020年における、仮想現実デバイスの世界での売上の実績と予測

2016年   10億ドル
2017年   40億ドル
2018年   90億ドル
2019年  140億ドル
2020年  210億ドル

 ソース:Bloomberg Intelligence、2016年8月4日

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 インターネット・ユーザを対象に、2016年に実施された、別の調査によると、殆どのインターネット・ユーザは、VRヘッドセットを購入することに、興味を持っていない。

 回答者の25.6%は、VRヘッドセットを購入することに、興味を持つかもしれない、あるいは、確信がないと述べた。

 回答者の14.9%は、VRヘッドセットを購入することに、興味を持っていたと回答した。

 VRデバイスの売上は、期待されたよりも、増加しているので、この回答者の割合は、変化している。

 Bloomberg IntelligenceとGartnerは、2017年に、世界のデスクトップVRハードウェアだけの売上は、40億ドルになり、2020年までに、210億ドルに成長すると予測している。

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