eMarketer

2017年11月 7日 (火)

誰が、ニュースに、TVを必要とするか? '17.11.07

【誰が、ニュースに、TVを必要とするか?】 '17.11.07

 米国のSNSユーザを対象にした、Pew Research Centerの調査で、SNSユーザは、ニュースを得るために、Twitter、YouTube、および、Tumblrさえも、利用していることが分かった。2017年11月6日

 By eMarketer

 2017年に、米国のTwitterユーザの74%は、このSNSサイトから、ニュースを得ていると回答した。

 ちなみに、2013年には、米国のTwitterユーザの、52%が、このSNSサイトから、ニュースを得ていると回答していた。

 米国の、多くのYouTubeユーザが、ニュースを得るために、このSNSサイトを利用していると回答した。

 2013年に、YouTubeユーザの20%が、2016年に、YouTubeユーザの21%が、このSNSサイトから、ニュースを得ていると回答していたが、2017年には、YouTubeユーザの32%が、このSNSサイトから、ニュースを得ていると回答していた。

 Snapchatで、ニュースを探していると回答した、Snapchaのユーザは、2016年の17%から、2017年には、29%に増えた。

 SNSユーザは、自分の興味や関心のある分野のニュースを、他のユーザが、投稿した、記事へのリンクや、ニュースのビデオで、知ることができ、さらに、友達や、同じ話題に関心のある人たちと、意見を交換することもできる。

表1)2013年、2016年、2017年に、米国のSNSユーザか、ニュースを得る、SNSサイトとして、回答した割合

SNSサイト    2013年  2016年    2017年

Twitter             52%        59%          74%
reddit               62%         70%           68%
Facebook            47%         66%           68%
Tumblr                29%         31%           39%
YouTube             20%         21%           32%
Snapchat              -           17%           29%
Instagram           13%          23%           27%
Linkedin             13%          19%           23%
WhatsApp            -             -             23%

 各SNSサイトの、米国の18才以上のユーザを対象に実施した、調査結果

Em1
 ソース:Pew Reseach Center、2017年9月9日

 Kantarが、2017年6月に、SNSサイトの、米国のユーザを対象に実施した、調査のデータによると、Facebook経由で、ニュースをアクセスしたと回答した割合は、85%であった。

 これに対し、YouTube経由で、ニュースをアクセスしたと回答した割合は、39%であり、Twitter経由で、ニュースをアクセスしたと回答した割合は 35%であった。

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デル株式会社

2017年11月 2日 (木)

販売チームは、いくつかの分析ツールに、投資している。 '17.11.02

【販売チームは、いくつかの分析ツールに、投資している。】 '17.11.02

 販売チームの半分以上は、予測分析ツールを使用している。2017年10月25日

 By eMarketer

 現在、予測分析の周囲には、多くのバズがあるが、コンサルタント会社、Bluewolfの最近のレポートによると、販売チームは、分析ツールの組み合わせを使用している。

グラフ1)米国の販売とマーケティングの専門家が、投資している、分析のタイプとして回答した、回答の割合

Em1a
・予測性 : データへの、統計モデルと予測技術を適用する。:53%

・記述性 : 履歴的なデータの概要を提供するために、データを収集し、利用する。:49%

・発見性 : これまで、知られていないデータの関係を明らかにするために、データのパターンを捜す。:48%

・診断性 : 原因を特定するために、データを検証する。:38%

・規範性 : 最適化されたアルゴリズムと、シミュレーション・アルゴリズムを使用する。:32%

・文脈性 : 天候といった、環境の影響や、状況の影響を検出する。:8%

 ソース:Bluewolf、2017年10月2日

 2017年7月に、米国のとマーケティングの販売専門家を対象に実施した調査で、予測分析ツールのリストのトップは、「データへの、統計モデルと予測技術を適用する。」と回答した割合の、53%であった。

 これらの分析ツールは、統計的なモデルと、可能性のある成果についての知識を推測するための予測技術を適用する。

 履歴的なデータの概要を提供するために、データを収集する、記述的な分析に投資したと回答した割合は、49%であった。

 この技術は、まだ、かなり初期であったが、規範的なツールにおける、米国の販売専門家の、約1/3が、アルゴリズムを使って、次の動きを示唆する、規範的なツールに投資したと回答した。

 北米の広告とマーケティングの役員の、2017年6月の調査によると、予測ツールに使用されている、AI技術の成熟と成長のおかげで回答者の52%は、予測的な分析を使用したと回答した。

グラフ2)北米における、広告とマーケティング担当役員によると、自分たちの企業で、どのマーケティング技術を、どれぐらい使用するかに関する、質問に対する、回答の割合。2017年6月 (回答の割合(%))

Em1b
使用する、                  よく     あまり     まったく
マーケティング技術           使用する  使用しない  使用しない

チャットボット                 27%        28%       45%

予測的な分析                17%       60%       23%

自動的に個人化されるコンテンツ     15%       62%       23%

ソース:GumGum、2017年9月14日

 全体として、販売とマーケティングにおける、予測的な分析の使用は、かなり増えている。

 MarketsandMarketsは、世界の広告とマーケティング市場の売上が、2017年に、45億6000万ドルに達すると見積もっており、2022年までに、世界の広告とマーケティング市場の売上が、124億1千万ドルに達すると予測している。

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デル株式会社

2017年8月 6日 (日)

デジタル変革プロジェクトは、マーケティング・リーダの重要性に、高いランクを与えている。 '17.08.06

【デジタル変革プロジェクトは、マーケティング・リーダの重要性に、高いランクを与えている。】 '17.08.06

 調査において、顧客サービスを改善することは、デジタル変革プロジェクトの、1つの利点であることが分かった。2017年8月4日

 By eMarketer

 マーケッタは、デジタル変革の、異なった段階にある。

 何人かの、マーケッタは、デジタル変革のプロセスを開始している。

 これに対し、他のマーケッタは、デジタル変革のプロセスに参加していない。

 米国のマーケッタの調査によると、多くのマーケッタは、デジタル変革が、多くの利益をもたらすことに合意しているという。

 オープンソース・ソフトウェア会社、Couchbaseの調査で、顧客経験を改善したり、サービスや製品の利益を向上させたりすることが、デジタル変革の重要な、いくつかの利点であることを、マーケッタは、広く認識していることが分かった。

表1)2017年6月における、米国のマーケッタの、デジタル変革プロジェクトの利点として上げた理由と重要性

 米国のマーケッタが、デジタル変革プロジェクトの利点として、上げた理由と、重要と感じているレベルの回答の割合

  回答の割合(%)

1)顧客経験を改善する。

・極めて重要である。   : 69%
・いくらか重要である。   : 26%
・あまり重要でない。    :  2%
・まったく重要でない。   :  1%
・利点を考慮していない。:  1%

2)競合他社を上回る、サービスや顧客経験を作成する。

・極めて重要である。   : 54%
・いくらか重要である。   : 35%
・あまり重要でない。    :  8%
・まったく重要でない。   :  2%
・利点を考慮していない。:  1%

3)より多くの流通販売チャネルで、より多くの顧客に到達する。

・極めて重要である。   : 57%
・いくらか重要である。   : 32%
・あまり重要でない。    :  6%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

4)サービスと製品の利益を増加させる。

・極めて重要である。   : 54%
・いくらか重要である。   : 31%
・あまり重要でない。    :  11%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

5)市場に、より速く、新たなサービスや製品をもたらす。

・極めて重要である。   : 55%
・いくらか重要である。   : 31%
・あまり重要でない。    :   7%
・まったく重要でない。   :  4%
・利点を考慮していない。:  3%

6)内部的なプロセス(サプライ・チェーン、財務、人事)をより、効率的にする。

・極めて重要である。   : 51%
・いくらか重要である。   : 38%
・あまり重要でない。    :   8%
・まったく重要でない。   :  3%
・利点を考慮していない。:  1%

Em1
ソース:Cuchbase、2017年7月26日

 例えば、米国のマーケッタの10人に9人以上(95%)は、顧客経験の改善を通して、デジタル変革の、重要な観点であると回答した。

 米国のマーケッタの89%は、競合他社を上回る、サービスや顧客経験を作成することが、デジタル変革の、重要な観点であると回答した。

 事実、米国のマーケッタの殆どは、この調査で引用された、各デジタル変革プロジェクトが、重要であると考えていた。

 オープンソース・ソフトウェア会社、Couchbaseによると、多くの米国のマーケッタは、デジタル革新に立ち向かう、企業が、競合他社に、吸収合併される前に、5年未満の生存期間があるという。

 米国のマーケッタの80%は、既に、自分たちの独自の企業が、ライバルによる追い越されるリスクかあることを心配している。

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2017年7月18日 (火)

マーケッタは、デジタルな成熟に達するために、克服する必要があること。 '17.07.18

【マーケッタは、デジタルな成熟に達するために、克服する必要があること。】'17.07.18

 デジタルな戦略を改善し、革新し、成熟させることが、依然として課題になっている。2017年7月14日

 By eMarketer

 MIT Sloan Management Reviewのデータによると、多くの役員や管理者は、企業が、デジタルな成熟を促すことに、いくつかの段階があることを知っている。

グラフ1)Executives/Managers Worldwide, Fall 2016レポートによる、企業が、デジタルな成熟を促すために必要なことの、トップ3

1.デジタル戦略と革新を改善する。: 39%

2.より強力な才能モデル(リクルート、管理、開発)を開発する。: 23%

3.デジタル能力(クラウド、分析など)を、より良く、開発し、展開する。: 13%

 ソース:MIT Sloan Management Review、2017年7月13日

Em2a
 何が、企業を、デジタルに成長させるのだろう?

 Sloan/Deloitteレポートによると、企業は、労働力を組織し、開発する方法において、システマティックな変化を展開しているという。

 デジタルに成熟していない企業とは異なり、長期的に焦点を合わせ、よりデジタルに成熟した、アプローチを取る、企業は、今後、5年後に、どのように、デジタルを成熟させていくかを模索している。

 デジタル戦略が、デジタルな成熟を導くために、誰が、必要なビジョンや、適切な能力を持っているかを確かにする。

 しかし、多くのマーケッタの能力は、これらの分野において、不足している。

・企業の役員や管理者の40%近くは、自分たちの企業が、デジタルな戦略や革新を改善する必要があるという。

・企業の役員や管理者の23%は、自分たちの企業が、より強力な才能モデルを開発し、より良い人たちを採用する必要があるという。

・企業の役員や管理者の13%は、これらの企業が、クラウドや分析といった、デジタルな能力を、より良く開発し、展開する必要があるという。

 企業の役員や管理者によると、企業は、デジタル戦略を推進するための、組織を作成しているという。

グラフ2)Executives/Managers Worldwide, Fall 2016レポートによる、役員や管理者の、デジタル・ビジネスにおける課題、トップ3

1.デジタルなトレンドと、企業への影響の理解が、不足している。 : 22%

2.デジタル戦略を展開する方向への理解が、不足している。 : 13%

3.デジタルな変化に対して、抵抗している。 : 11%

 ソース:MIT Sloan Management Review、2017年7月13日

Em2b
 他の二つの批判が、言及したのは、デジタル戦略を展開する方向への理解不足と、デジタルな変化への抵抗である。

 これらのハードルにも関わらず、殆どのマーケッタは、企業の競争力を維持するために、デジタルな変革が必要だと感じている。

 ベストセラーのアプライアンス

米国で、多くの人は、スマート・ホーム技術に、あまり興味を持っていない。 '17.07.18

【米国で、多くの人は、スマート・ホーム技術に、あまり興味を持っていない。】 '17.07.18

 米国のインターネット・ユーザの回答者の、70%以上は、スマート・ホーム技術の利点を、あまり理解しておらず、興味も持っていない。2017年7月13日

 By eMarketer

 スマート・ホームは、自分たちの家庭を管理するのを助ける、さまざまな技術的ソリューションを提供する。

 米国の消費者は、まだ、インターネットに接続された、スマート・ホームの、潜在的な利点を、まだ、理解して、取り入れていないように見える。

 2017年5月の、Hiveの調査によると、米国のインターネット・ユーザの、10人に8人以上は、スマート・ホーム技術の考え方に、馴染んでいないと回答した。

 Hiveの調査によると、米国のインターネット・ユーザの42%は、スマート・ホーム技術が、自分たちの暮らしを、便利にする方法を、あまり理解していないことが分かった。

 2017年5月に、Hiveは、米国のインターネット・ユーザを対象に、どれぐらい、スマート・ホーム技術を理解しているかに関する、アンケート調査を実施した。

グラフ1)米国のインターネット・ユーザで、スマート・ホーム技術を理解している、レベルごとの割合(%)

・スマート・ホーム技術を、聞いたことがあり、日常の生活を、より便利にする方法を、よく理解している。: 24%

・スマート・ホーム技術を、聞いたことがあり、日常の生活を、より便利にする方法を、少し理解している。: 42%

・スマート・ホーム技術を、聞いたことはあるが、日常の生活を、より便利にする方法を、まったく理解していない。: 16%

・スマート・ホーム技術を、まったく、聞いたことがない。: 18%

 ソース:Hive、2017年6月12日

Em1
 さらに、回答者の16%は、スマート・ホーム技術を、聞いたことがあるが、この技術が、何の利点をもたらしているのか、理解していないという。

・米国のインターネット・ユーザの24%が、スマート・ホームの、ポジティブな観点を、より良く理解していると回答した。

・米国のインターネット・ユーザの18%が、スマート・ホームの概念を、まったく聞いたことがないと回答した。

・米国のインターネット・ユーザの91%が、スマート・ホームのような技術に、支出することに対する、優先順位を低くしていると回答した。

・米国のインターネット・ユーザの79%が、スマート・ホームに、必要な機能を、導入、もしくは、設置するために、専門家を必要としていることを心配していると回答した。

 スマート・ホーム・デバイスを使用しないときに、リモートに制御する能力といった、いくつかのスマート・ホームの機能は、消費電力を低減させることに貢献するが、この理由だけでは、米国の消費者が、スマート・ホーム・デバイスの導入を説得するには、不十分である。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年7月 7日 (金)

スマート・ホーム・スピーカの新たな競合者 '17.07.07

【スマート・ホーム・スピーカの新たな競合者】 '17.07.07

 スマート・ホーム・デバイス分野における、代表的なベンダである、Appleは、2017年6月2日に、同社のHomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインに、HomePodスマート・スピーカを追加し、出荷を開始することを計画している。2017年5月3日

Em3
 By eMarketer

グラフ1) 2017年4月の、米国における、音声コマンド対応、スマート・スピーカのユーザのシェア(%)

スマート・スピーカ         シェア

Amazon Echoスピーカ   70.6%

Google Homeスピーカ   23.8%

その他のスピーカ       5.6%

 ソース:eMarketer、2017年4月

 2017年4月の1ヶ月に、1回以上、音声対応のスマート・スピーカを使用している、ユーザが、使用している、スマート・スピーカの割合(%)

Em1
 Appleは、来週、開催される、Worldwide Developers Conference 2017で、同社の、HomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインの、HomeKitアクセサリーに加わる、HomePodスマート・スピーカを紹介する予定である。

 ユーザは、iPadタブレットや、Apple TVスマートTVを、スマート・ホーム・デバイスのハブとして使用し、AppleのHomeKitスマート・ホーム・デバイス製品ラインの、HomeKitアクセサリーを制御することができる。

Em2
 今回、Appleは、HomePodスピーカに、音声対応デジタル・アシスタント、Siriを組み込み、スマート・ホーム・デバイス・ハブとして、他のHomeKitアクセサリーを制御できるようにする。

 また、Appleは、仮想サラウンド・サウンド技術や、多くの製品との、密な統合といった、他ベンダの、スマート・ホーム製品との差別化を模索し、HomeKitアクセサリーのエコシステムを拡大させている。

 Appleの、新たなHomeKitアクセサリーとして提供される、HomePodスマート・スピーカは、Sitiデジタル・アシスタントを組み込み、音声コマンド対応のデバイス・ハブとして使用できるようにすると共に、Apple Musicに焦点を合わせ、コンテンツ・ビジネスを促すことも、目的にしているようだ。

 Appleには、スマート・スピーカの分野において、先行している、何社かの手強い、競合ベンダがいる。

 例えば、Amazonは、Alexaデジタル・アシスタントを搭載した、Echoスピーカの製品ラインで、最も成功しており、2017年4月に、米国のスマート・スピーカのユーザ数において、70.6%のシェアを占め、優位に立っている。

 事実、2017年4月における、AmazonのEchoスピーカの売上は、2016年のクリスマス・シーズンから、9倍も、上昇している。

 eMarketerによると、Appleは、同社のスマート・スピーカが、手頃な価格設定で、説得力のある価値を示せば、他のライバルの製品と競争することができるという。

 長い間、Appleは、iPadとApple TVを、他のスマート・ホーム・デバイスを制御できる、ホーム・デバイス・ハブとして見ていたが、今回、Siriを組み込んだ、HomePodスピーカを、ホーム・デバイス・ハブとして使用できるようにする。

 Appleの戦略は、ブランド・ロイヤリティと、シームレスな製品の互換性である。

 Appleのブランド、デザイン、機能、サービスなどを、気に入り、愛着を持っている、多くのユーザがいる。

 異なったブランドにより、製造される、デバイス間の統合は、主な互換性の問題があり、シームレスな統合が困難である。

 AppleのHomePodスピーカは、iPhoneや、HomeKitアクセサリーと、シームレスに統合される。

 Appleは、製品の互換性戦略を追及し、HomeKitプラットフォームで、他のメーカのスマート・ホーム・デバイスとの互換性を向上させていく。

 AppleのSiriや、AmazonのAlexaのような、デジタル・アシスタンスは、米国で、より広く使用されるようになった。

 eMarketerは、音声コマンドで起動される、デジタル・アシスタンス搭載デバイスを使用している、米国のユーザは、2016年から、128.9%増加し、2017年には、3560万人になると見積もっている。

 eMarketerによると、2017年4月に、米国において、AmazonのEchoスピーカを使用している、ユーザ数は、全体の70.6%を占め、Google Homeスピーカを使用している、ユーザ数は、全体の23.8%を占めていたという。

 2017年4月に、米国における、他のスマート・スピーカを使用している、ユーザ数は、全体の5.6%を占め、ベンダには、Lenovo、LG、Harmon Kardon、および、Mattelといった、小さなプレーヤがいる。

 今回、AppleのHomeKitスマート・ホーム製品ラインに、スマート・ホーム・デバイス・ハブとして利用できる、Siriデジタル・アシスタントを組み込んだ、HomePodスピーカが、加わることで、このHomePodスピーカは、スマート・スピーカの分野において、先行している、他のベンダを脅かす、存在になるだろう。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年6月28日 (水)

ソーシアル・メディアをうまく利用しているブランドもいれば、使い方が下手なブランドもいる。 '17.06.28

【ソーシアル・メディアをうまく利用しているブランドもいれば、使い方が下手なブランドもいる。】 '17.06.28

 ブランドのソーシアル・メディアでの行動を、好ましく感じている、ユーザもいれば、煩わしく感じている、ユーザもいる。2017年6月28日

 By eMarketer

 ブランドは、ソーシャル・メディアを、広告、マーケティング、顧客関係管理などのために利用し、顧客との関係を向上させるために、できることを模索している。

 しかし、ブランドの努力に関わらず、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を、好ましく感じている、ユーザよりも、煩わしく感じている、ユーザの方が多い、傾向がある。

 GIF、あるいは、最新のスラングを使用していても、ブランドは、ソーシャル・メディアに、関連性を保つために、できることをしている。

 しかし、ブランドの、最良の努力にも関わらず、多くの人たちは、これらの振る舞いが、好ましく感じていると回答するよりも、煩わしく感じていると回答するユーザの方が多い。

 事実、2017年4月に、ソーシアル・メディアの分析サービス会社、Sprout Socialにより調査された、米国のインターネット・ユーザの、10人に、7人近くが、ブランドが、ソーシアル・メディア上で、スラングを使用したときに、煩わしく感じていると回答していた。

表1)米国のインターネット・ユーザの主な振舞いは、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を選択

 ソーシアル・メディアにおける、ブランドの行動を、米国のインターネット・ユーザは、どのように感じているか?

ブランドの行動                      良いと思う  煩わしいと思う

ビデオ・クリップを使用している。             83%      17%

顧客の質問に答えている。                83%      17%

顧客同士の会話に、参加している。         63%      32%

タイムリーなイベントについて、語っている。    66%      34%

GIFを使用している。                      58%      42%

競合他社との会話を楽しんでいる。         33%      67%

スラングを使用している。                  31%      69%

政治について語っている。                 29%      71%

顧客との会話を楽しんでいる。              12%      88%

Em1
 同様に、米国のインターネット・ユーザの10人に4人(42%)は、ブランドが、GIFを使用した時に、煩わしいと感じたと回答したことが分かった。

 米国のインターネット・ユーザの67%は、ブランドが、ソーシアル・メディア上で、自分たちの競合ブランドとの会話を楽しんでいることを、煩わしいと感じたと回答した。

 米国のインターネット・ユーザの71%は、ブランドが、政治について、語っていることを、煩わしいと感じたと回答した。

 米国のインターネット・ユーザの、10人に7人以上は、ブランドが、ソーシアル・メディアにおいて、政治について語っていることを、煩わしいと感じていると回答した。

 すべてのブランドの、ソーシアル・メディアにおける、ブランドの振る舞いが、悪化しているわけではない。

 事実、米国のインターネット・ユーザの83%は、ブランドが、ビデオ・クリップを使用した時に、好ましいと感じていることが分かった。

 米国のインターネット・ユーザの83%は、ブランドが、自分たちの質問に回答することを、好ましいと感じていると回答していた。

 米国のインターネット・ユーザの回答の2/3は、ブランドが、ソーシアル・メディアにおいて、会話に加わることと、タイムリーなイベントについて語っていることを、好ましいと感じているよと回答していた。

 ベストセラーのアプライアンス

2017年6月10日 (土)

分析ツールには、まだ、多くの課題がある。 '17.06.10

【分析ツールには、まだ、多くの課題がある。】 '17.06.10

 少数のユーザだけが、データ駆動の意思決定を行う、方法を持っている。2017年6月7日

 By eMarketer

 行動分析プロバイダ、Interanaによると、データ分析ソリューションが、事業の成功に重要であることは、疑う余地はないが、分析ソリューションにおける、主な課題は、複雑さと剛性であるという。

表1)2017年3月における、米国の分析的なユーザによる、既存のデータ分析ソリューションにおける、主な課題 (回答の割合)

自分のニーズに合わせられる、柔軟性に欠けている。 : 42.9%

問合せの速度を遅くする。                   : 32.4%

インタフェースが複雑で、使用するのが難しい。      : 30.0%

多くのコーディングが必要になる。              : 27.1%

データ分析ソリューションが高価過ぎる。          : 27.1%

測定機器が必要になる。                   : 25.3%

イベントの量で、規模を調節できない。           : 14.1%

 ソース:Interna

Em2a
 2017年3月に、調査された、米国の分析ユーザの約30%は、既存のデータ分析ソリューションを使用するのが、極めて難しいといった。

 調査された、米国の分析ユーザの、27.1%は、多くのコーディングと、これらのデータ分析ソリューションの複雑さの他の指標を要求する。

 分析プロバイダは、あらゆるマーケッタへアクセス可能な、データ分析ソリューションを構築するための努力をしているが、分析分野における、民主化が欠けている。

 事実、回答者の62%は、従業員が、データの重要性を理解しながら、データに基づいた意思決定を行うために必要なツールと知識が持っている、従業員もいる。

 従業員の25%だけが、データに基づいた意思決定を行うために適切なツールや知識を持っている。

表2)2016年9月における、世界のマーケッタによる、企業の組織の現在の状態と、データ&分析の統治に関する質問の回答の割合(%)

企業、事業部、ビジネス・ラインの、データ&分析グループが存在する。      : 17%

データ&分析グループが、ビジネス・ラインや事業部において確立されている。  : 35%

非公式なデータ&分析グループが、事業部やビジネス・ラインに存在する。    : 22%

企業レベルのデータ&分析グループが、出現している。                : 24%

データ&分析用の組織がない。                               :   3%

ソース:Forbes

Em2b
 この調査で、異なった企業レベルで、組織の、比較的小さな断片化が、成熟したデータと分析グループを持っていることが分かった。

 さまざまな業界の、世界のマーケッタの17%だけが、これらの分析グループが、存在すると回答した。

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2017年5月29日 (月)

マーケティング担当役員が、パーソナライズされた、マーケティングに、ステップアップしている。 '17.05.30

【マーケティング担当役員が、パーソナライズされた、マーケティングに、ステップアップしている。】 '17.05.30

 他の取り組みが、2番目の特徴になると、パーソナライズされた、マーケティング戦略は、進行中の取り組みになる。2017年5月24日

 By eMaketer

 マーケティング担当役員は、顧客との約束で、パーソナライズが、必要になることを知っているが、まだ実施していない。

 Forbes Insights and Gap Internationalにより、2016年10月に、調査された、世界のマーケティング担当役員の65%は、技術指向の行動の一部として、顧客のニーズに適合するよう、パーソナライズされた、マーケティング戦略を実施していると回答していた。

表1)2016年10月の調査において、世界のマーケティング担当役員が、顧客のニーズに合うよう、取ったと回答した、技術指向の行動の割合(%)

パーソナライズされた、マーケティング : 65%

オンライン製品情報/サービス : 63%

製品の革新 : 62%

優れた顧客経験  :  52%

モバイル・ショッピング・アプリ : 50%

価格付け/価格マッチング  : 49%

ロイヤリティ・プログラム  : 49%

透過的な価格付け : 41%

オムニチャンネル・ショッピング : 32%

デジタル(チャットボット)と人間による、顧客サービス : 28%

簡単で解りやすい返品ポリシー : 4%

Em2
 殆どのマーケティング担当役員は、顧客に合わせてカスタマイズする、いくつかの度合いを持っているが、まだ、顧客を満足させるレベルではない。

 Adobe Digital Insightsからの、2017年2月の調査データによると、50才未満の、インターネット・ユーザの、約1/3は、消費者向けに、パーソナライズされた広告を好んでいると回答したが、他の約1/3は、十分良くはないと回答したという。

 このForbes/Gap Internationalの調査データは、マーケティング担当役員が、パーソナライズされたマーケティング活動を改善していることを示唆している。

 オムニチャネルとは、オンライン通販や実店舗など、複数のチャネルを組み合わせて、何時、何処にいても、顧客が、好きな時に注文ができ、商品を受け取ることができるようにすることである。

 マーケティング担当役員の1/3未満は、顧客に、オムニチャンネル・ショッピング経験を改善することに、取り組んでいるという。

 いうまでもなく、オムニチャンネル・ショッピング経験を提供することは、今では、殆どの企業にとって、極めて基本的なことである。

 eMarketerによると、殆どの先進的な企業は、既に、その全体的な戦略に、オムニチャネル・ショッピング経験を組み込んでいるという。

 Forbes/Gap Internationalの調査によると、簡単で解りやすい返品ポリシーを実現することは、マーケティング担当役員の行動リストにおいて、最も優先順位が低い。

 今では、殆どの企業は、既に、返品のプロセスを簡素化するための方法を見つけている。

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2017年5月16日 (火)

デジタルへの移行とは何んで、何を要求するか? '17.05.16

【デジタルへの移行とは何んで、何を要求するか?】 '17.05.16

 技術は、デジタルへの移行を意味しているが、技術の革新自体が、目標ではない。 2017年5月15日

 By eMarketer

 殆どのIT担当役員は、デジタルへの移行が、競争力を維持し、新しい技術に対応し、変化する消費者の期待を応えて進化することに、必要であることに、合意している。

 多くのIT担当役員は、デジタルへの移行のプロセスを、どのように開始するかを、あまり明確に示していない。

 eMarketerは、デジタルへの移行を、ビジネス・リーダが、能力と、企業の運用、製品、マーケティング、文化、および、将来成長の目標に対し、デジタル的に改革する、新たな技術の進歩を使用することによる、プロセスとして、デジタルへの移行を定義している。

表1)2016年11月に、世界のIT担当役員によると、企業は、デジタルを定義する、主な方法

 世界のIT担当役員が、デジタルを定義した回答の割合

・デジタルとは、あらゆる技術革新関連の活動である。: 32%

・デジタルとITは、同義語である。: 29%

・デジタルとは、あらゆる顧客が、直面している、技術的な活動である。: 14%

・デジタルとは、ビジネスのあらゆる部分に投資した、技術を統合することである。: 14%

・デジタルとは、コンスタントな革新、フラットな意思決定を擁護し、考え方を反映するために、ビジネスのあらゆるフェーズに、技術を統合することである。: 6%

・デジタルは、あらゆるデータと分析活動である。: 5%

 ソース:PwC、2017年2月28日

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 技術は、デジタルへ移行するための、手段であり、技術の革新自体が、目標ではない。

 焦点を合わせる代わりに、将来に対する、明確な目標を設定すべきであり、次に、ビジョンに基づいて、戦略を設定すべきである。

 eMarketerの最新レポート、「Digital Transformation 2017: Disrupting ‘Business as Usual,」によると、デジタルへの移行が、どのようなものであるのか、および、デジタルへの移行に、どのようにアプローチするのかは、必ずしも明確ではないが、殆どの役員は、デジタルへの移行は、必要だと信じている。

 事実、IT担当役員の、デジタルの定義は、さまざまであり、20名の役員に、デジタルの定義を尋ねると、20種類の異なった答えが返ってくるだろう。

 PwCが、IT担当役員を対象に、2016年11月に実施した調査で、企業のデジタルの定義が、それぞれ異なっていることが分かった。

 10人のIT担当役員の内、3人以上は、デジタルを、あらゆる技術革新に関連した活動のことであると回答していた。

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