モノのインターネット(IoT)における標準化戦争 '14.09.02
【モノのインターネット(IoT)における標準化戦争】 '14.09.02
モノのインターネット(IoT)は、まだ、技術の世界のバズワードであるが、あらゆるモノや人が、相互接続され、相互運用できるようにするための、標準仕様をめぐる戦争が開始されている。2014年7月31日
・生活をより快適にするビジネスの展開において、GoogleはNestを買収し、AppleはHomeKitを発表した。
・モノのインターネット(IoT)分野は、モノや人が、相互接続され、相互運用できることが要求されるので、さらに、標準化された、相互接続ネットワーク・プロトコルなどの仕様の確立が必要になる。
・モノのインターネット(IoT)と、これに関連する標準仕様の確立は、さらにホットなトピックになり、IoT分野で先行している、技術会社は、独自のIoT関連の標準化グループやコンソーシアムを設立している。
現在の主なIoT標準化グループ
1.Internet Protocol for Smart Objects (IPSO) Alliance
・Internet Protocol for Smart Objects (IPSO) Allianceは、2008年に設立された、IoT業界に関連する、通信プロトコルなどの標準化を支援するグループで、50社以上のメンバーがいる。
・IPSO Allianceの推進ベンダには、ARM、Atmel、Ericsson、Freescaleなどがおり、貢献ベンダには、Cisco、Google、Nokia、Texas Instrumentsなどがいる。
・IPSO Allianceは、エネルギー、家電、ヘルスケア、および、産業アプリケーションにおいて、スマート・オブジェクトを接続するためのネットワークとして、Internet Protocol(IP)を確立することを目指している、グローバルな非営利フォーラムである。
・IPSO Allianceは、IoT業界に関連する、IPの標準化を支援するグループで、Internet Engineering Task Force(IETF)やInstitute of Electrical and Electronics Engineers(IEEE)といった、標準化団体の作業を補完している。
・IPSO Allianceは、Webビナーや白書を提供しており、2013年に、「IPSO Challenge」と呼ばれる、独自のコンペを開始した。
このコンペで、IoTに対応したアプリケーションにおける、Internet Protocolの使用例が紹介されている。
2.Industrial Internet Consortium (IIC)
Industrial Internet Consortium (IIC)は、モノのインターネット(IoT)業界に関連する、相互接続された、家電や産業マシンなどの相互運用標準仕様の作成や利用を促す、2014年に設立された、業界革新者、ITベンダ、大学、および、政府で構成される、非営利コンソーシアムで、50社以上のメンバーがいる。
メンバーには、Accenture、AT&T、Cisco、Dell、Fujitsu、GE、HP、Hitachi、Huawei、IBM、Intel、Microsoft、Samsung、Toshiba、Toyotaなどがいる。
・IICは、新たに結成された、非営利コンソーソアムで、相互接続されたデバイス、マシン、ユーザなどが、互いにコミュニケートし、より効果的に協調できるようにすることを目的にしている。
・IICは、日常的に使用する家電から、産業マシンまで、あらゆるモノが相互運用できるようにする、オープンな相互運用標準仕様を作成している。
・家電も産業マシンも、よりスマートになり、世界の他のモノや人と接続されるようになる。
・これらのスマートなモノが、協調動作するために、IICは、オープンな相互運用標準仕様を確立するための要件を特定し、インターネット接続デバイスの共通アーキテクチャを定義していく。
・AllSeen Allianceは、すべての「モノのインターネット(IoT)」分野の、デバイスやアプリケーション向けの開発ツールを、メーカや開発者に提供する、AllJoynオープンソース・プロジェクトを主催する、相互運用可能な相互接続性や通信フレームワークの開発や進化を支援する、2013年に設立された、モノのインターネット(IoT)イニシアティブで、50社以上のメンバーがいる。
主メンバーには、LG、Microsoft、Panasonic、Qualcomm、Sharp、Electrolux、Haier、Silicon Imageなどがいる。
・AllSeen Alliance は、家庭向けの製品、システム、および、サービスの採用や革新を促すことにより、モノのインターネット(IoT)をサポートする、非営利グループである。
・AllSeen Allianceは、11番目のLinux Foundation Collaborative Projectであり、AllJoynのオープンソース・プロジェクトをベースにしている。
・AllSeen Allianceは、1ベンダでは、モノのインターネット(IoT)をサポートするために要求される、相互運用性のレベルを達成できないことを認識しており、メンバーが、ソフトウェアやエンジニアリング・リソースに貢献するのを支援している。
・Thread Groupは、2014年に設立され、設立メンバーには、ARM、Freescale、Nest、Samsung、Silicon Labs、Bigass、Yaleがいる。
・Thread Groupは、家庭の製品のセキュリティや相互運用性を確実にする、製品の認証を提供する、マーケティング教育グループである。
・Thread Groupは、単なる標準化団体ではなく、家庭にあるモノを接続するために使用される、Wi-Fiに加え、低パワーのメッシュ・ネットワークの必要性を特定している。
・Thread Groupは、このニーズに合ったソリューションを提供するために、新たな無線メッシュ・プロトコルの標準化を推進している。
5.Open Interconnect Consortium (OIC)
・Open Interconnect Consortium (OIC)は、2014年に設立され、設立メンバーには、Atmel、Broadcom、Dell、Intel、Samsung、Wind Reverがいる。
・OICは、Thread Groupよりも、1週間だけ早く発表された、標準化コンソーシアムであり、モノのインターネット(IoT)デバイスの相互運用性を推進するための、オープンな標準仕様の作成に焦点を合わせている。
・OICは、さまざまな垂直市場の、あらゆるアプリケーションを可能にする、標準コミュニケーション・フレームワークを定義することにより、2020年までに出現する、250億台のスマート・デバイスを接続させたいと考えている。
・OICは、オブジェクト間の相互運用性が必要で、標準のオープンソース実装が最良であると信じている。
« VMware、Nividiaが、Chromebookを企業にもたらす '14.09.01 | トップページ | 2014年2Qにおける、世界のサーバ市場の売上 '14.09.03 »
「IT関連の記事」カテゴリの記事
- 誰もが、準備しなければならない、2021年における、IoTのトレンド(6)'20.01.17(2021.01.17)
- 英国のトラクターや農機具のメーカ、John Deereは、スマート農業を実現するために、IoTに注目する。'21.01.16(2021.01.16)
- ホンダが、二輪車のマインドリーディング技術の特許を申請した。'21.01.14(2021.01.14)
- 最初のオンラインCES 2021ショーに、期待すること(2)'21.01.08(2021.01.08)
- 誰もが、準備しなければならない、2021年における、IoTのトレンド(2)'20.01.08(2021.01.08)
« VMware、Nividiaが、Chromebookを企業にもたらす '14.09.01 | トップページ | 2014年2Qにおける、世界のサーバ市場の売上 '14.09.03 »
コメント